イルミナティより上?アメリカを支配しているシード・アンド・カンパニーとは? | 2022エンタメ

イルミナティより上?アメリカを支配しているシード・アンド・カンパニーとは?

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アメリカを支配している企業はわずか「6人」だった?!

皆さんは、「シード・アンド・カンパニー(CEDE and Company)」という企業をご存じでしょうか?
ロックフェラー家やロスチャイルド家など、アメリカ(又は世界)をコントロールしていると噂される謎の組織の数々はご存じかと思います。
実は、このシード・アンド・カンパニーこそが、現代のアメリカを支配していると言われる企業と噂されています。今回は、最新情報をお届けしながら、同企業のアメリカにおける支配の実態を紹介したいと思います。

 

☆シード・アンド・カンパニーとは?

シード・アンド・カンパニーとはアメリカに存在する会社です。住所はニューヨーク州ニューヨーク市ボーリング・グリーン・ステーション私書箱20号。
しかし、実際に何をしているか明らかになっておらず、完全なペーパー・カンパニーといわれており、株式支配している会社とその割合から注目されるようになりました。
ほんの一例ですが・・・
・世界最大の航空宇宙機器開発製造会社であるボーイングの発行株を69.79%保有
・ヒューレット・パッカードの発行株94%を保有
・バンク・オブ・アメリカの発行株92.6%を保有
・マクドナルド・コーポレーションの発行株の60.0%を保有
など、アメリカの大企業の株を多数保有しています。

 

【たった6人の企業?】

問題のシード・アンド・カンパニー(CEDE and Company)は、たった6人の企業と言われています。

シード・アンド・カンパニーは、アメリカで取引されている有価証券の情報(所有者、数、決済など)を記録または管理する「預託信託会社(DTC)」から独立した法人です。

それだけなら一見何も問題が無いように見えますが、実は・・・?
このシード・アンド・カンパニーこそが、アメリカの全ての株(その額はなんと約3700兆円!)、証券を「実質的」に保有している点が大問題。

【シード・アンド・カンパニーの実態】

株式の所有者は投資家になると思いきや、実際には契約上の権利(主有株の受益権)が存在するだけで、実質的な株を所有していることにはならない。
つまり、同社の意向によって株券を失う可能性があり、また同社は国家機関であるために、非常時の国家危機や赤字補填に充てられる恐れもあるのだ。
その証拠に、かつて起きた「ブラックマンデー」は、DTCの関係者によって
「システムテストとして行われた」という暴露があります。

しかも、シード・アンド・カンパニーの人数が、たった6人(12人の役員と6人の従業員だけ)だけで構成されている点も驚きだ。

 

【ブラックマンデーとは】

ブラックマンデーとは、1987年、10月19日のニューヨーク証券取引所における史上最大の株価暴落を指す。 この一日での下落率は22.6%であった。 この日が月曜日だったことからブラックマンデーと呼ばれている。 このアメリカの動きが、東京、ロンドンなど世界の主要国の経済市場にも大きな影響を及ぼした。

【日本への影響 日本への被害も甚大?】

問題の本質はアメリカだけにとどまらない

アメリカの事なんて関係ないから別にいいんじゃないの?
そう思ったアナタ、先述したブラックマンデーの影響は日本株式市場にも及びました。
87年10月20日の日経平均は3836円で、前日比と比べて14.9%も急落しました。
結果。多数の銘柄がストップ安を記録し、大損をしてしまった投資家も多く居たのも現状です。

よく、「アメリカの市場がくしゃみをすれば、日本は風邪をひく」なんて例えられますが、
実際にアメリカの市場が日本に及ぼす経済への影響は甚大です。

したがって、シード・アンド・カンパニーの動向や意向に応じて、
日本にも同様のリスクが存在すると言っても過言ではありません。

【シード・アンド・カンパニーの今後】

2022年になっても戦争が起きる世の中です。シード・アンド・カンパニーが
意図的にブラックマンデーのような金融危機を引き起こし、
世界大戦の引き金になる可能性も否定はできません。
何があっても不思議ではないでしょう。

まさに経済を牛耳るシード・アンド・カンパニーの6人こそが、アメリカ、いや、世界の黒幕だとも言えるでしょう。

【まとめ】

実際に世界をコントロールしているのは、名門一家なのか?、または古来からある集団(イルミナティ―など)なのか?その他にも様々な陰謀や都市伝説が存在します。
ですが、シード・アンド・カンパニーは公式に存在する国家機関なのです。しかも、それが6人(12人の役員と6人の従業員だけ)で構成されていて、過去のブラックマンデーなどの金融危機に関係していると聞かされれば、一見非現実的だと思うこの説も恐ろしいですよね。今後もこの企業の動向を注視したいと思います。

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